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2014年3月 2日 (日)

明白な事実

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日本国民は冷静である。

最近、約6割が「河野談話を見直すべきに賛成」という世論調査があった。

産経新聞の調査や、石原元官房副長官の国会証言で、『河野談話』が、如何にズサンな調査で、「強制性」を認めて「謝罪」したものであるかハッキリした。

安倍政権も、「事実を検証する」と言っている。

『河野談話』は、国益を損ねたばかりでない、日韓関係正常化にとっても障害になっていることを考えれば、当然である。

今朝の『新報道2001』(フジテレビ)では、韓国人の女性教授が、“韓国の主張”を捲し立てていた。

だが、彼女の言っていることは、すべて反日感情の妄想である。

事実だけを述べる。

「慰安婦」はいたが、「従軍慰安婦」はいない。

即ち、「慰安婦」は、(高給のため)それに応募する公娼がたくさんいたから強制する必要が無いのである。

以上は、明白な事実である。

最早、「韓国が怒れば、日本が譲歩する」という時代は終わった。

世論調査も結果は、日本人の覚醒を示している。

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